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2019/11/25[お知らせ]

需要・供給・人口動態の視点から、家庭における炭素利用の変化要因を解明:消費された木材・紙・プラスチックは、1210万トン分の二酸化炭素貯留に匹敵

重富陽介准教授、東北大学の大野肇助教、福島康裕准教授、九州大学のAndrew Chapman准教授、藤井秀道准教授、国立環境研究所の南齋規介室長による共同研究の成果が、11月21日に共同プレスリリースされました。
本研究は、日用消耗品や家財 (以下、商品) (ただし売店等で配布されるビニール袋等の包装類は除く) が日本の消費者の手に渡るまでに間接的に排出された二酸化炭素と、プラスチック樹脂や木材を原材料とする商品に含有されている炭素量 (以下、商品中炭素) の構造について解析しました。
今年6月末のG20大阪サミットでは、海洋プラスチックごみの削減が国際的に合意されています。本研究は、海洋プラスチックごみの要因となる廃プラスチック問題を、気候変動の視点から考察した研究とも言えます。
生活の中で見過ごされがちな、商品中炭素という削減可能な二酸化炭素排出の見える化を通じ、気候変動とプラスチック廃棄物の二つの国際的課題を同時に取り組むための多様な活動に本成果が活用されることが期待されます。
成果をまとめた論文は国際誌Environmental Science & Technologyへの掲載が決定し、研究の概念図が雑誌の掲載号のカバーに選出されました。

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